駆け込み退職は危険です! 看護師の駆け込み退職対策

看護師長向け

退職者がおおかた出揃い、次の採用も決まって新しい年度を新しい気持ちで迎えようとしているときに、「私も今月(3月)で辞めます!」と言い出す看護師がいます。

「退職者の受付はとっくに締め切りました」と、シャットダウンしたいところですがそうもいきません。年度末の退職はいついつまでに申し出て、退職届はー、というルールはあくまでも職場で定めたもの。働く人はいつでも退職の意思を示すことはできるのです。

にしても、なぜもっと早く言わん!こういうのを「駆け込み退職」といって、職場にとっても看護師自身にとってもあまりいいことはないんですよ!

と、ここでブツクサ言ってもしょうがないのですが、看護師の駆け込み退職の原因と対策をまとめておきましょう。

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看護師の駆け込み退職の原因

看護師の駆け込み退職はなぜ起こるはなぜ起こるのかー、そこには看護師という仕事や職場の特徴が影響しているようです。

看護師には”退職したい波”がある

看護師は一通りの仕事ができるようになると、キャリアアップや他の専門分野から転職を考えるようになります。

その区切りになりやすいのが3年5年
同期入社や同年代の看護師が多い職場では、この”退職を考える波”が揃ってしまい、周りの退職に合わせて「やっぱ、自分も辞めよう!」と駆け込み退職をする人が出てくるのです。

職場に派閥がある

リーダーシップや求心力を持つ看護師の退職は、まわりの看護師にも影響を与えます。特に対立する派閥があるような職場では、自分のボスの退職は大きな衝撃となります。

「○○さんが辞めるなら私も辞める」には中坊か!と言いたくなりますが、日頃から自分で意思決定できないタイプの看護師は、退職も誰かに連動しやすいのです。

コミュニケーションが不足している

万事においてリスクとなる職場のコミュニケーション不足。駆け込み退職の一番の原因もコレでしょう。

”退職を申し出ていたつもり”の看護師と、”退職を了承していなかったつもり”の看護師長。
3月も押し迫った頃に提出された退職届を見て「え、辞めるのやめたんじゃなかったの。あれから何も言ってこなかったわよね」というケースです。

看護師の確保が大きな課題である職場では、退職の申し出をかなり早めに設定(3か月~半年前)しているところがありますが、こうした職場では、最初の申し出を「明確な退職意思」ではなく「単なる相談、保留」と処理してしまいがちです。「あれから何も言ってこないのでー」というコミュニケーション不足による思い込みが、駆け込み退職を生み出してしまうのです。

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看護師の駆け込み退職の問題点

次に、駆け込み退職の具体的な問題点を整理しておきましょう。

職場側に及ぼす影響

看護師の駆け込み退職が職場にもたらす影響には次のようなものがあります。

・採用が間に合わず欠員となる
・残るスタッフのモチベーションが低下
・引継ぎができない
・駆け込み連鎖が起きやすい

転職の多い看護業界と言えども、年度替わりの時期に”1~2週間後から働ける人”を確保するのは容易なことではありません。他のスタッフへの業務の引継ぎや負担増が、さらなる駆け込み退職を引き起こしてしまうこともあります。

看護師側に及ぼす影響

一方、辞めていく看護師にとっても駆け込み退職は問題があります。

・円満退職にはならない
・有休消化が難しい

退職までの短い期間ですが、職場への居づらさを感じやすく、勤務変更を伴う有休の消化も対応困難でしょう。

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看護師の駆け込み退職対策

では、どうすれば看護師の駆け込み退職が起きないか、対策を考えてみましょう。

日頃からコミュニケーションをしっかりととる

まずはコレです。
看護師の退職は、職場の規定に定められていることですが、「規定に従って」を強調するだけでは反感を買ってしまい、駆け込み退職対策としてはむしろ逆効果です。

退職の申し出期限を過ぎた後でも、他の看護師の退職予定で不安に感じている人はいないか、様子のおかしな人はいないかなど、丁寧な観察とコミュニケーションが必要です。

無理な引き止めをしない

退職の申し出を早めに行う職場では、退職までの時間を引き止めに使ってしまうことがあります。が、これは駆け込み退職の原因にもなることです。

引き止めで中途半端に引き止まってしまい、辞めるのか辞めないのかギリギリまでハッキリせず、結果「やっぱり辞めます!」という最悪の事態は避けたいものです。

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看護師の駆け込み退職対策のまとめ

看護師の駆け込み退職の大きな原因は、コミュニケーション不足です。
看護師の経験年数の偏りや人間関係などから「駆け込み退職」が起きやすい傾向を見極め、日頃のコミュニケーションを密にし「退職を相談しやすい」職場を作るー、これが結果的に駆け込み退職を減らし、退職者そのものを減らす対策につながるでしょう。

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